【相談事例】60代 定年退職する前に知っておきたい保険見直しポイント

人生100年時代。
「子どもの独立」や「定年退職」「年金受給」「健康状態の変化」など、何かと変化の多い60代。そんな変化の多い60代だからこそ、生命保険について考え直す、よいタイミングです。これからのセカンドライフを安心して楽しく過ごすため、年齢とともに高まるケガや病気のリスクへの備えが大切です。
今回は、そんな60代のために知っておきたい保険見直しポイントをご紹介します。

60代に保険は必要？ 60代の保険加入率・平均保険料

家族の生活を守るため、将来に備えるためといった理由で保険に加入する人が多い30〜50代と異なり、子育てや仕事もひと段落した60代。「どのくらい保険で備えるべきなの？」「そもそも保険ってまだ必要？」と考える方も少なくないかもしれません。しかし、“人生100年時代”といわれる今、子育てや仕事から解放されてセカンドライフを安心して楽しむためにも、保険による備えは大切です。
実際に、60代の生命保険の加入率は男性で85.8％、女性で86.5％と高く、多くの人がケガや病気、死亡リスクに備えています。

出典元：公益財団法人 生命保険文化センターホームページ： 2022（令和４）年度生活保障に関する調査

60代の月々の平均保険料は、男性約17,700円、女性約13,300円です。これは50代男性約21,250円、女性約15,800円と比べると低く、子供の独立やご自身も現役を退くなどで保障額等を減額しているのではないかと思われます。

出典元：公益財団法人 生命保険文化センターホームページ： 2022（令和４）年度 生活保障に関する調査より

一般的に定年退職後の主な収入源は年金となり、再雇用・再就職で働くとしても、収入は以前より減ってしまうケースがほとんど。一方で、ケガや病気などのリスクは高まるため、万一の場合や入院・通院が長引いた場合に備えて保険に加入しておくことをおすすめします。

60代がおさえておきたい（備えておきたい）リスクとは？

では、60代ではどのようなリスクに備えておく必要があるのでしょうか？
病気やケガの医療費対策だけではなく、「長生きのリスク」に目を向けることが大切です。それでは、具体的には次の３つのポイントを見ていきましょう。

1. 死亡時の経済的なリスク

死亡時の経済的なリスクとして、葬儀費用やお墓の購入費用といった整理資金、まだ独立していない子どもや扶養すべき家族がいる場合は遺族の生活費などが挙げられます。葬儀費用はスタイルによって異なりますが、一般葬でかかる費用は飲食費や返礼品費込みで平均240万円、家族葬で約137万円（※1）。また、お墓の平均購入価格は一般墓で約152万円、近年増加している樹木葬で約67万円という調査結果が出ており、葬儀費用と合わせて200〜300万円の備えが必要とされています（※2）。保険によって最低限の準備をしておくことで、家族やパートナーにかかる負担を軽減することができるでしょう。

※1 鎌倉新書「お葬式に関する全国調査（2013-2020年）」より
※2 鎌倉新書「【第14回】お墓の消費者全国実態調査（2023年）霊園・墓地・墓石選びの最新動向」より

2. ケガや病気のリスク

60代になると加齢による体の変化で、ケガや病気のリスクは高まります。厚生労働省の調査によると、60代の入院理由は、認知症などが含まれる「精神および行動の障害」が最も多く、続いてがんなどの「新生物（悪性）」や「循環器系の疾患」、骨折などの「損傷、中毒およびその他の外因の影響」が多いことがわかります。

出典元：厚生労働省ホームページ「患者調査」2020年度より

がんなどの「新生物（悪性）」「心疾患」「脳血管疾患」は三大疾病と呼ばれ、日本人の死因の上位を占めており、厚生労働省「人口動態統計月報年計（概数）の概況」（※3）によると60代をピークに三大疾病での死因が半数以上になります。
また、最近のがん治療の主流と言われる放射線治療などの先進医療を受けた場合、がんの治療に用いられる陽子線治療は約265万円、重粒子線治療は約319万円（※４）と高額になり、しかも、治療費は自己負担（公的保険適応外）となってしまうため、民間の生命保険等でカバーしておくと安心です。

※3 厚生労働省「令和３年（2021） 人口動態統計月報年計（概数）の概況」より
※4 厚生労働省「令和3年6月30日時点における先進医療に係る費用」より

3. 介護のリスク

将来に向けて考えておきたいのが、自分やパートナーの介護が必要な状態になったり、認知症になったりした場合のこと。生命保険文化センターの調査によると、認知症になって治療費や介護サービスを受けた場合、月々かかる費用は平均で約8.3万円とされています。（※5） さらに、自宅のリフォームや介護用品などを購入する場合、目安の費用としては約74万円。初期費用だけでも大きな負担がかかります。
また、介護が必要になった主な原因について、内閣府のデータを見ると、「認知症」が18.7％と最も多く、「脳血管疾患（脳卒中）」15.1％、「高齢による衰弱」13.8％、「骨折・転倒」12.5％（※6） 。こうした原因から、突然介護が必要な状態になる可能性もあることが分かりますね。初期費用に加えて、介護が必要な状態が長引いたり症状が重くなったりすれば、継続的に費用が必要になるため、公的介護保険ではカバーしきれないことも。十分な介護費用を確保するためには、民間の介護保険や認知症保険への加入を検討してみてください。

※5 生命保険文化センター 2021年度「生命保険に関する全国実態調査」より
※6 内閣府「令和元年度版高齢者白書」より

60歳からの保険見直しポイント

「子どもの独立」や「定年退職」「年金受給」など、60代を取り巻く環境は大きく変化します。これまでより収入が下がる可能性が高い退職後は、必要な保障内容を見極める必要があります。すでに生命保険に加入している場合は、まずは保障内容の整理・見直しをしましょう。ここでは、５つの保険見直しポイントをご紹介します。

1. 公的保障制度で足りない部分を民間保険で補う

60代が対象の主な公的保障には「老齢年金」や「介護保険」などがありますが、受給するには細かな要件があるため、十分な保障を受けられるとは限りません。前章のリスクを踏まえて、まずは公的保障でカバーできる費用を確認し、預貯金などでは賄えない不足分を民間保険で備えておくことが大切です。

2. 高額な死亡保障は不要

子どもがすでに独立している場合には、養育費・教育費が必要ないため、高額な死亡保険金を用意する必要はありません。万一の場合でも、遺族年金が受け取れる可能性があるため、ご自身の葬儀費用200〜300万円を備えておけば十分だと思われます。死亡保障は医療保険に付帯されている場合もありますので、必要以上に高額な保障がかかっていないかも確認しましょう。

3. 医療保障はなるべく残し、高額な医療費用に備える

公的保障には高額療養費制度もありますが、70歳未満の場合は自己負担が１か月21,000円以上の場合のみに利用できます。しかも、「差額ベッド代」「入院時の食事代の一部負担」「先進医療の技術料」などは対象外。60代以降はがんを含む三大疾病の罹患率が大きく上がるため、民間保険で備えておくと安心です。特に先進医療を受ける場合には、前章でも述べた通り、200万円以上の医療費がかかる場合があり、公的保険適応外となるため注意が必要です。

4. 要介護、認知症状態に備える

公的保障として、市区町村による介護保険がありますが、要介護レベルに応じて支給限度額が設定されており、限度額を超えてサービスを利用した場合、超過分は全額自己負担となります。また、施設に入居した場合の居住費や食費といった生活費などは対象になりません。生命保険文化センターの調査によると、介護に要した費用（公的介護保険サービスの自己負担費用を含む）のうち、月々の平均費用は8.3万円ですが、「15万円以上」が16.3％で最も多くなっています。（※7）「十分な介護サービスを受けたい」「貯蓄に不安がある」といった場合は、民間保険でカバーすることを検討してみましょう。

※7 生命保険文化センター 2021年度「生命保険に関する全国実態調査」より

関連記事：【入らなきゃ損！？】民間介護保険の必要性や選ぶポイントを解説

5. 保険金の減額、払済保険へ変更する

せっかく保険で備えていても、家計を圧迫しては本末転倒。今後の生活費も考え、保険料を減らす方法には保険の一部解約や払済保険にする方法もあります。

保険の一部解約

保険の一部解約とは、死亡保障額を減額したり、付帯している特約だけを解約したりすることです。
例えば、終身保険の死亡保障額が1,000万円の場合、500万円を一部解約して減額することで、残った500万円はそのまま終身保険として継続することができます。
また、終身保険に定期保険特約や医療保険特約が付いている場合は特約だけを減額または解約して保障を削減することも可能です。

払済保険とは

終身保険に加入している場合、保険料の支払いを中止して、その時点での「解約返戻金」を受け取り、一時払いの保険料にあてる方法のこと。一生涯保障が続くという終身保険のメリットを維持したまま、以降の保険料支払いを不要とすることができます。
ただし、保障額が減額されるため慎重に検討することが必要です。

「保険の一部解約」や「払済保険」は保険料を払い続けることが難しい場合の方法ではありますが、一方で保障が減額されたり、特約が無くなるなどのデメリットがあります。そのため、保険会社や保険ショップにご相談されることをおすすめします。「保険の一部解約」や「払済保険」で必要な保障が不足する場合に、他の方法を一緒に探してくれるので安心です。

60代からの保険見直しで注意すべき点

保険の新規加入や解約にはメリット・デメリットがあります。見直しの際には、次のような点にご注意ください。

同じ保障内容で新規加入すると保険料が高くなる

死亡や病気にかかるリスクは年齢とともに高まるため、保険加入時の年齢に比例して保険料が高くなるのが一般的。特に終身型の医療保障は、若いころに加入した内容を維持する方がメリットは高い可能性があります。しかし、65歳で保障が切れてしまう、あるいは今の医療事情にあっておらず、がんでの通院費が出ないなどの場合には新たに保険に加入することも検討しましょう。

保険の転換はメリットが低くなる可能性がある

「転換」とは、現在契約している生命保険の積立部分や積立配当金を下取り価格（転換価格）として、同じ保険会社の新しい契約の保険料にあてる方法のこと。転換価格を保険料に充当できるため、新規で加入契約するよりも保険料が軽減されるのがメリットです。一方で、デメリットも存在します。

＜転換の際に知っておきたい3つのポイント＞
● 現在の保険契約は消滅する
転換は、同じ保険会社の新しい保険に加入し直すことを意味するため、現在の保険契約は消滅します。新規契約する保険によっては、保障内容や保険金額などが大きく変わる場合があるので、転換前と転換後の契約内容を確認、比較しておくことが大切です。

● 現在の契約と同じ保険会社の商品のみが対象
転換は、現在の契約している同じ保険会社の商品のみが対象で、多くの保険商品から選べるわけではありません。別の保険会社の商品に加入したい場合は、現在の保険を解約して新規加入する必要があるので注意しましょう。

● 保険料が上がることがある
保険料は転換時の年齢や保険料率で再計算されるため、転換前と同額の保障であったとしても、保険料が上がることがあります。
また、下取り部分を保険料の一部にあてることで保険料が下がったように感じますが、必ずしもそうではありません。更新時に保険料が再計算される更新型保険の場合、下取り部分による補填がなくなるため、保険料が大幅に上がる可能性もありますので、慎重に検討しましょう。

保険を解約しても満足のいく解約返戻金が返戻されないことがある

保険解約時に今まで支払った保険料が戻ってくる場合と戻ってこない場合があります。戻ってくるかどうかは、契約している保険の種類、契約から解約までの期間によって決まるためです。
払込期間が短いと、支払った保険料より解約返戻金が下回ってしまうことが多いため、解約前の確認が不可欠です。また、保障機能と貯蓄機能をあわせ持った医療保険の場合、貯蓄として積み立てた保険料のみが解約払戻金となるため、全額が戻るわけではありません。
また、再加入の際には健康状態により、加入できない場合や保険料が高くなる可能性もあるため十分に検討することが必要です。

健康状態によっては保険に加入できないおそれがある

既に加入している保険会社とは別の保険会社で契約する場合には、新規の申し込み扱いとなるため、直近の健康状態や過去の病歴、身体の障害などについて、新たに告知や診査が必要となります。その結果、加入できなかったり、加入できたとしても条件がついたりする場合があるので要注意です。

保険の相談事例

ここからは実際に、「セブン保険ショップ」へ来店し、保険加入された方の事例をご紹介します。どんなきかっけで加入を検討したのか、詳しい相談内容など、ぜひ参考にしてみてください。

＜ご相談者さまAさんの基本情報＞
● 59歳 女性
● 夫59歳（60歳で定年退職後、再雇用予定）
● 子ども（23歳）はすでに独立
● 現在の年収　夫：870万円、Aさん：320万円

1. 相談のきっかけ

Aさんの夫は、収入保障保険と医療保険に加入していました。勤務先の団体保険で保険料が割安になることから20代の頃に契約したもので、収入保障保険は、万一の場合に、遺族が年金形式で保険金を受け取れるという死亡保障です。しかし、Aさんの夫は１年後に定年退職を迎え、再雇用となるため収入保障保険が終了してしまうと知り、相談に訪れました。

2. 相談した内容

ご自身は死亡保険に加入していなかったAさん。お子さまはすでに独立していますが、「負担をかけたくないから、葬儀費用やお墓の購入費用だけでも用意しておきたい」と考え、夫婦それぞれで死亡保険への加入を検討されていました。一度は都民共済を検討したそうですが、Aさんは持病があり、夫も手術を控えていたという理由から加入が難しく、現在の健康状態でも加入できる保険を希望。また、夫の再雇用後は収入も減ってしまうため、もともとご夫婦それぞれが加入していた医療保険も含めて見直したいとご相談がありました。

＜Aさんの保険探しにおける条件・希望＞
● 夫婦それぞれで新たに死亡保険に加入したい
● 持病や病歴があっても加入できる保険を知りたい
● 死亡保険と医療保険を合わせて、1人当たりの保険料を１万円前後に

3. 店舗へ相談した結果～持病・病歴を気にせず希望の死亡保険に加入～

Aさんの夫が加入していた収入保障保険の月間保険料は2,900円。また、夫婦ともに同じM生命保険の医療保険に加入しており、こちらの月間保険料は一人当たり7,800円でした。まずは希望されていた通り、葬儀費用などをまかなえる最低限の死亡保険をご提案。お手ごろな保険料と90歳までの保障が決め手となり、ご夫婦ともに定期型の死亡保険に加入されました。
一方で医療保険は、20代の頃に加入したもので、入院保障に加え三大疾病や先端医療にも備えた手厚い内容だったことから、今回は現状のまま継続することに。合計の保険料としては、希望の１万円より少し高くなったものの、保障内容に満足いただけたことで、契約に至りました。

4. 来店型「セブン保険ショップ」を選んだ理由

お買い物ついでにセブン保険ショップに立ち寄られたというAさん。契約後は「もともと加入していた保険の内容を改めて確認・把握することができてよかった。持病や病歴があっても加入できて安心した」と話されていたそうです。

担当したセブン保険ショップのスタッフによると、Aさんの場合は、「定期型」と「終身型」の違いをわかりやすく解説することで、ご納得いただけたとのこと。
一生涯保障が続く終身型は定期型に比べて保険料が高く、契約期間が短いと解約返戻金が支払った保険料よりも大幅に下回る可能性があるといった理由から、60代で加入されるお二人にとって定期型の方がよりメリットが高いと判断されたようです。

セブン保険ショップでは、独自の“リスクマップ”を使用して、セカンドライフに向けて必要となる保障と公的保障についてしっかりと説明し、現在加入中の保障内容を整理します。そのうえで、お客様のご要望や不安を確認し、ご要望に沿った本当に必要な保険商品をご提案させていただきます。そのため、ある程度保険の知識がある60代にとっても、納得感や満足感が高い点が特徴です。

セブン保険ショップではオンライン相談を実施しています（保険申込手続きのため、改めて来店が必要な場合もあります）。相談は何度でも無料なので、来店型・オンラインと、ご自身のライフスタイルに合わせて相談方法を選んでくださいね。

60代におすすめの保険

では最後に、最新の医療事情に合わせて、60代におすすめの保険や特約をご紹介します。

1. 高まるがんや3大疾病に備えるなら｜医療保険・がん保険

60代になると、あらたに加入する保険は保険料も高くなる傾向にあります。
しかし、がんや3大疾病へのリスクも高くなるため保険で備えておくことをおすすめします。
医療技術の進歩や医療制度の変化などにともない、がん治療であっても、平均入院日数は短期化傾向にあります。特に多様化が進むがん保険で注目されているのが、入院なしの外来手術や放射線治療、薬物療法（抗がん剤やホルモン療法）など、通院に対する保障を手厚くした医療保険です。入院日数は短くなっている反面、通院期間は長ければ数年に及ぶことも。一方で、「脳血管疾患」を含む3大疾病など、長期の入院が必要な疾病もあるため、診断された時点で一時金が給付される特約などの手厚い保障を検討する必要があります。

2. 子供が独立し、最低限の保障に切り替えるなら｜死亡保険

Aさんの事例のようにお子さまが独立し、教育費などの備えが必要無くなる方も多いのではないでしょうか。このような場合、保障は多ければ良いというわけではなく、月々の負担と比較してご自分のお葬式代やお墓代など必要最低限での保障とする場合もあります。なお、保障期間が70歳や80歳までの定期保険は、満期時に次回の更新が出来なくなるおそれがあるため注意が必要です。

3. ご自身やパートナーの介護に備えるなら｜介護保険・認知症保険

「長生きのリスク」の一つである介護リスク。
前述の通り、自宅のリフォームや介護用ベッドなどの購入といった初期費用だけでもかなりの出費です。民間介護保険は公的介護保険でカバーしきれない費用を補うためのものであり、要介護認定を受けた場合に、一時金や年金という形で現金が給付されるため大きな助けになります。また認知症になった時に頼れるのが認知症に特化した認知症保険です。認知症と診断されたら一時金が出るなど、ご家族の経済リスクをサポートしてくれます。内閣府の統計によると、2020年の時点では65歳以上の高齢者のうち、約602万人が認知症となっており、65歳以上で要支援・要介護者数が年々増加している（※8）ことを考えると加入を検討しておきたい保険ですね。

※8 内閣府「平成29年版高齢社会白書」より

まとめ

若い頃と違って、60代からの保険の見直しには病気や経済的にも不安になりますよね。理想的なセカンドライフのために、自分や家族のためにどのような備えが必要か一度見直してみる事をおすすめします。まずは一度、専門知識を持った保険のプロに相談してみてはいかがでしょうか？

「老後資金の貯め方について、プロの意見を聞きたい」「どうやって保険を見直しすればよいかわからない」といった時には、関東のイトーヨーカドー・アリオに店舗がある「セブン保険ショップ」がおすすめです。

「セブン保険ショップ」は、関東のイトーヨーカドー・アリオ内に店舗がある、来店型保険ショップです。相談は何度でも無料ででき、お客さま満足度は98.4％と高水準。（※9）
セブン保険ショップは複数の保険を取扱っているため、一度に比較・検討することができ、自分でいくつもの保険会社に問い合わせたり、資料を取り寄せたりという負担がないのは大きなメリットです。忙しい方やまとまった時間の外出が難しい方は、オンラインで相談をすることもできます。
この機会に保障内容をチェックし、よりご自身に適した保険へ見直しをしましょう。

※9 「セブン保険ショップ」公式ホームページより

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